リフォームコンパス

木造住宅の耐震リフォーム

ぜひ『知っておくべきこと』があります

どこの会社でも出来る訳ではありません!

どこの会社でも出来る訳ではありません!

まずは

耐震リフォームで知っておくべき事をおさえましょう

自分の家がどの基準で建てられているかを知っておきましょう。

特に木造住宅での耐震基準については、下記の時期に大きく基準が変わっており、
自分の家がどの基準で建てられているかを知っておくことは大切です。

建築基準法は大地震の発生などによって新たな基準が制定されるなど、
規定がより厳格になってきている法律です。

昭和25年:建築基準法制定  昭和56年:建築基準法施工令大改正(新耐震基準導入)  平成12年:接合部分金物の明確化  現在… 昭和25年:建築基準法制定  昭和56年:建築基準法施工令大改正(新耐震基準導入)  平成12年:接合部分金物の明確化  現在…
昭和56年以前の建物は、特に注意が必要です。

阪神・淡路大震災 建築年別の被害状況(建築物) 阪神・淡路大震災建築震災調査委員会報告書 (平成7年)より

特に注意が必要なのはS56年以前の建物です。阪神淡路大震災においてもS56年以前と以後で大きく被害状況に差が出ていることが分かります。
行政によってはS56年以前の建物に限定して、耐震診断や耐震補強について補助金が用意されている場合があります。

正確な耐震診断は、建物をしっかり調査して把握して貰うこと。

  • 床下や
    屋根の調査
    床下の腐食やシロアリによる被害がないか、木造住宅にとっては大きなチェックポイントになります。また、屋根も漏水があると、家に大きなダメージを与えます。
  • 基礎の状態
    基礎の状態がどうかで診断は影響を受けます。見えにくい部分だからこそ、床下からの判断が必要です。
  • 正確な寸法
    木造住宅の場合、年数と共に傾きが出ていることがあります。許容範囲なのかどうか、しっかり調べておいてもらいたいところです。
  • 劣化度の
    把握
    樋の変色や外壁の劣化など、傷み具合を確認して耐震診断の数値にも反映させます。状態の正しい把握が必要となります。

これらの項目は、正確な診断のために必要な項目の一例です。
調査されている様子や報告内容について、注意して見ておきましょう。

利用できる補助金はないか、きちんと調べてもらいましょう。

耐震補強を行うと、助成金が出たり
減税対策が出来る
かもしれません。

行政によって無い場合や条件、金額は変わります。自分の耐震リフォームが該当しないかどうかは事前に確認してもらいましょう。

特に、行政によってはリフォーム工事の契約前の申請
条件にしていますので注意が必要です。

耐震リフォームを謳っていても、実績が少ない会社も存在します。

耐震リフォームと看板があっても、出来るとは限りません。

耐震リフォームと看板があっても、耐震リフォームが出来るとは限りません。耐震補強は、築年数が古い家を補強することになりますので、さまざまな状況に対応するスキルが求められます。実績がなければなかなか難しいと言えます。ぜひ、問い合わせる前に本当に耐震実績があるかどうかを事例などで確認したいところです。

「でも、自分で調べるのは難しい…」「調べたけどよく解らない」 皆さまから、そんなお悩みをご相談頂きます。

だから

耐震含む大規模リフォーム実績ある会社、経験豊富な担当者に任せたい。

耐震補強リフォームは大切な家の構造を触っていくリフォームです。
部分リフォームとは違った、耐震技術のノウハウが必要 になってきます。

耐震補強リフォームは大がかりなリフォームになってしまいます。その為、大規模リフォームを得意とする会社に頼むことが大切です。部分リフォームばかり手がけているところでは、様々な問題が出てくる可能性が高くなってしまいます。また、耐震補強を特に予定していない場合でも、間取り変更などによって必要な壁や柱を撤去したりすると、耐震性能が弱くなってしまうこともあります。耐震補強の技術力はいずれにせよ非常に大切なものだといえるでしょう。

耐震含む大規模リフォームを成功させるには、
耐震含む大規模リフォームの実績が豊富な会社、
そして経験豊富な担当者に出会うことがもっとも重要だと言えるでしょう。

「自分にピッタリのリフォーム会社はどこだろう」「そもそも何もわからないから基本的なことを知りたい」 まずは、お気軽にご相談ください。

耐震補強リフォームのポイント

大切なわが家の現状をしっかりと知る

木造住宅の耐震性能はまず何年に建てられた家なのかによって大きく変わってきます。

昭和56年に建築基準法の大改正があり、それ以前の建物は著しく耐震性が弱い可能性があると言われています。そして、その後も建築基準法は改正されていますので、年代に応じた補強を考える必要があるのです。

次に家の現状を知ることが大切です。正確な耐震診断をするためには、家がどれぐらい劣化しているかという判断も必要ですし、家の傾きや正確な老朽程度などを調べることが必須です。きちんと調査をし、対応できる業者なのかどうか、実績も含めて見きわめていく必要があると言えるでしょう。

補助金が利用できるかどうか調べてもらう

耐震診断や耐震改修については、行政によりますが、補助金を出しているところがあります。

これは、国の「建築物の耐震改修の促進に関する法律」が平成25年11月25日に改正され、施行され法律が根拠となっています。自治体によっては100万円を超える補助金を受けられるケースも見られ、住宅の耐震化の後押しをしてくれます。

ただし、行政ごとの基準によって補助金が出るケースと出ないケースがありますので、調べながら対応していく必要があります。また、補助金をもらうためには、耐震設計を含めた専門的な知識や書類が必要になってきます。これらは選定したリフォーム業者に対応してもらう必要がありますから、事前に耐震改修ができる業者なのか、申請業務についてはどこまでやってくれるのか、などを知っておく必要があるのです。

業者選びの重要性

耐震改修をするということは、家の根幹である構造を任せる業者を選ぶということになります。大きな地震が来たときに、本当に家族を守ってくれる家にしてくれるのかどうかが、その施工内容によって変わってくるのです。

それを見きわめるためには、業者が出してきた数値だけを信用するのではなく、その診断に至った調査の内容などにも注意して見ておく必要があるのです。適当な調査で入力された診断結果からは、それなりの補強内容しか提案されません。

業者の耐震改修実績なども十分考慮しながら、安心して任せられるような業者、知識の豊富な担当者と出会えるかどうかが大きく関わってくると言えるでしょう。

「自分にピッタリのリフォーム会社はどこだろう」「そもそも何もわからないから基本的なことを知りたい」 まずは、お気軽にご相談ください。

店舗情報

大規模リフォームに関するあらゆるご相談を受け付けております。
お気軽に足を運んでいただければ幸いです。

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住所 〒150-0001
東京都渋谷区神宮前3-18-6
最寄駅 千代田線「明治神宮前駅」より徒歩7分
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