住宅の大規模リフォーム 担当者の資格は影響？
住宅の大規模リフォーム 担当者の資格は影響？
住宅リフォームの指南書などの本や雑誌に良く見られるものに、
大規模な住宅のリフォームにおいては
担当者が、建築士や施工管理技士などの
資格をもっていなければ注意だというものがあります。
建築の資格で最も有名なものは一級建築士という資格ですが、
この資格は、例えば不特定多数の人が住んだり使ったりする、特殊建築物という建物を
設計する際に求められる資格です。
例えばビルやマンションなど、大きな建物を想像すると良いでしょう。
この資格を取得するためには、建築の学校を卒業することに加えて
実務経験が求められるため、忙しい人にはなかなか取得しづらい難関の資格です。
一方で、一般的な木造住宅などの場合、ここまでの資格は必要ありません。
建築確認申請という、行政の手続きが必要な工事の場合には、
設計図面に担当の建築士（二級建築士や木造建築士など）の記名が必要となりますが、
一般的には請け負った会社にこれらの資格者が居れば、問題はない訳です。
むしろ、法律に適合させるためには、資格が大いに力を発揮してくれるでしょうが、
暮しやすさや使い勝手を向上させる提案と建築の資格とでは、
かなり方向性が違ってくるというところに気をつけなければなりません。
私の会社にも、わたしを含めて資格を持っているものがたくさんおります。
しかし、特に大規模的なリフォームの場合には、その経験が非常に大事になるので、
資格を持っていても、小さな部分リフォームばかりしか経験できていない人からすると
大規模リフォームの提案は、とても難しいものになるのです。
大規模リフォームの場合には、
直接的な工事の内容以外にも、法律のこと、近隣への配慮のこと、
助成金などの制度のことなど、他にもいろいろと関係してきます。
そして、特に大事なことは、
施主の生活や考え方に共感することと、
本当にそこに住む家族にとって必要なものを提案するということが重要になるので
いくら資格を持っていても、情熱や感性がなくては意味がないということなのです。
もちろん、資格については、持っていないよりは持っている方が良いものです。
ただし、そこにあまりこだわりすぎてしまうと、
資格はなくとも、非常にすぐれた感性と提案力の持ち主の担当者との出会いの機会を逃すかもしれません。
担当者が資格を持っていないことにとらわれ過ぎない方が良いのではないかと思います。
ちなみに、業者そのものが建設業許可などの資格を持っていない、
というのは論外ではありますが…。
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