設備機器は自分で用意したい
設備機器は自分で用意したい
住宅の大規模リフォームにおいては、住宅設備機器を取り替えるケースが必然的に多くなります。
そういった際に、設備機器を自分で用意して、その設置をリフォーム会社に依頼したい、という
希望をされる方がいらっしゃいます。
例えば、知り合いに機器のメーカーの人がいる、
親戚が設備機器を仕事で取り扱っている、などといったケースです。
ところが、そういう要望をされた場合に、リフォーム会社によって対応は様々に分かれます。
実は、そのようなお客様による支給工事はまったく対応ができないという会社もありますし、
場合によっては快く承諾してくれる会社も存在するかもしれません。
安く商品を仕入れることができる可能性があれば、自分の方で用意したいと考えるのは自然なことですので、
対応を断られる場合には、なぜなんだろう？と疑問に思われるかと思います。
なぜ設備機器を支給で工事することができないのか？
実はこれは保障に絡むお話になるからなのです。
例えば新しい設備機器を入れて、数年後に不具合が起こった場合、
「問題はどこにあるのか？」ということになります。
それがシステムキッチンだったとして、
その不具合がキッチンの商品そのものの不具合によるものなのか、
取り付け方に間違いがあった、といった施工性の問題なのか、
起こった不具合の現象だけでは判断ができないことがあります。
そういった場合に、メーカーは施工会社の不具合を言い、
施工会社はメーカー側の商品の不具合を指摘するなど、
お互いに相手方の責任を指摘してなかなか対応してくれない、
あるいは、対応がとても遅れるというケースが意外に多くあるのです。
材料・組み立て共に一括してリフォーム会社に依頼していた場合であれば、
どっちの問題だったところで窓口としての責任はリフォーム会社が負うことになります。
まずはリフォーム会社が対応をし、
その後商品の不具合であればメーカー側に修理の指示が出る、というように
対応の流れは一貫しており、責任問題で流れが止まることはありません。
全面リフォームをするような場合には、
工事した後は当分家の修理はしなくていいだろう、と皆さんが思っています。
しかし、万一不具合が起こった場合に、
きちんと対応してくれないと、せっかくのリフォームが悪い印象になってしまいますし、
場合によっては、裏切られたような気持ちにもなるでしょう。
もちろん、自分で設備機器を用意できる様な場合には、
コスト的なメリットを期待しての話かと思いますので、一概には言えませんが、
取り付けだけをリフォーム会社に依頼するようなケースでは
そのあたりのリスクもきちんと考慮して計画していくことが大切だと思います。
Kousuke Kitamura