大規模リフォーム 敷地いっぱいに建っている
大規模なリフォームを検討する場合には、敷地との関係性をよく確認しておく必要があります。
例えば、整備された住宅地の場合、建物から隣地との境界までは一定の距離が確保されているかと思います。
それは、民法上の規定で隣地との間隔を50センチあけなければならないことになっているからです。
(隣家の合意が得られている場合を除きます。)
ところが、住宅や敷地が密集した都心部や、元々連棟住宅だったものを切り離してしまった場合、
また建売住宅などのように元々の持ち主がひとつで、後日それを売却してしまった場合など
意外と隣地との境界がはっきりしていないようなケースも見られます。
また、境界線がはっきりしていたとしても、屋根や樋、雨戸など
建物に付随している部材が、境界を越えてしまっていることもあります。
それらの場合、工事の途中に隣人から修正を求められることも考えられます。
こういった場合には、話し合いをすることが必要になります。
その結果、工事を機に修正をして欲しいと言われることも実は多く、
リフォーム工事が進めば進むほど、そこに対してやり直しをする手間や費用が余分にかかることに
なりかねません。
小さなリフォーム工事と違って、屋根や外壁をさわったり、
足場を組んだりするような大規模な工事の場合には、このような敷地の問題が出てくる可能性がある
ということを知っておきましょう。
基本的には工事の問題だけではなく土地の権利の問題なので、
リフォーム会社が前面に立って交渉をしてくれるわけではありません。
むしろ、工事がストップして余分な手待ち費用が掛かったりすることも考えられなくはないのです。
こうした問題が突然出てこないようにするためには、リフォーム会社と上手に連携することが不可欠です。
例えば、敷地に問題がある場合には、あらかじめリフォーム会社の担当者にはその旨伝えておいて
きちんとアドバイスをもらっておく方が良いでしょう。
そのためにも、現状の敷地の境界についてもあらかじめきちんと伝えておくなどしておくことが必要です。
境界がはっきりしていると、越境の問題なども事前に把握して対策を講じることができます。
後手に回れば回るほど、余分な費用も発生しますし、何よりもお隣との関係性が悪化したりしかねません。
リフォーム会社の人や職人さんたちは、工事が終わってしまえばそこからは居なくなります。
後に残されるのはそこに住んでいる人のみです。
後々までの人間関係に不必要なトラブルを招かないようにするために、
リフォーム会社にはきちんと相談しておきましょう。
そして、そうしたノウハウもしっかりともった、大規模リフォームの実績が豊富な業者を選びたいところです。
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