全面改装を考える際には、どこに頼むのかという点が何よりも重要となります。
部分リフォームにおいては依頼先によって極端に差は出ないこともありますが、
全面改装となると全く話は変わってきます。
注意点も含めてお伝えさせていただけたらと思います。

全面改装の実績がどれぐらいあるか

「全面改装」や「全面リフォーム」で検索すると、リフォーム会社が山ほど出てきます。
ではそのどこに頼んでも問題ないのでしょうか？
残念ながら、ネット上の検索は広告を含めて「会社が見せたいもの」を見にいっているに過ぎません。
そのため、リフォーム会社が全面改装もできますよとホームページ上で書いていれば、
その情報を元に検索結果が表示されることになる訳です。

問題となるのは、
実績や実力が豊富にあるから「全面改装ができますよ」と書かれているかどうかです。
リフォームの中でも全面改装となる場合、
建物の構造による違いもあればお客様の要望もさまざまです。
数多くの実績を重ねてこそ、経験を踏まえた安心感が生まれてくるものなのですが、
例えば「１、２件過去に全面改装をやったことがあります」、というだけでも
おそらくその会社は実績としてアピールをするでしょう。
顧客側は全面改装ができるところに任せたいのであって、
「全面改装をやりたい」ところに頼みたい訳ではないと思います。
このギャップが実は多くのトラブルを生むことになってしまいます。

全面改装と部分リフォームの違いとは？

ではなぜ全面改装の実績が必要となるのでしょうか。
それは根本的に全面改装、全面リフォームと部分的なリフォームとが違っていることが要因です。
リフォーム業界の一つの括りに入れられていますが、
実はその間には大きな違いがあることを知っておかなければなりません。

求められる管理能力の違い

全面改装と部分リフォームとでは、リフォーム会社の工事への関わり方が異なります。
部分リフォームの場合に、リフォーム会社は何をしなければならないかと言うと、
簡単には部材と職人の手配と考えると良いでしょう。
もちろん設備機器の取り替えなどにおいて、
仕様や配管ルートなどの専門的要素はありますが、
資材発注と職人の段取りをするのが主な役割となります。
担当者はカバンや端末にお客様の資料をたくさん詰め込み、
常に電話をしながら同時進行でたくさんの工事を進めていきます。

一方で全面改装の場合に何が違うかと言うと、
工事規模が大きくなることでリフォーム会社は工事自体の
スケジュールや品質の管理が重要になります。
あらかじめ工程表と呼ばれる工事スケジュールを作成し、
その通りに工事が進むように管理する必要があります。
必然的に「職人任せ」ではうまく工事が進捗しません。
また見えなくなる下地なども多く触っていくことになり、
品質の管理もより徹底する必要が生じます。
会社によっては営業担当と工事担当を区分して進める場合もあり、
工事自体の考え方や管理方法が部分工事のそれとは全く異なっているのです。

技術力の差

例えば築40年の木造住宅で全面改装を計画したとしましょう。
古くなってきておそらくあちこち傷みが出てきているのではないかと思われます。
また、建てた頃から家族構成も変化をし、
間取りも変えて今時の新しい暮らしを実現したい！と考えた時、
技術力のない会社に頼むとどういうことが起こるでしょうか。

追加工事の恐怖

全面改装の実績や技術力に乏しい会社の場合、
まず顧客の「やりたいこと」だけを聞いて帰ります。
築40年経過していようが、顧客の要望に答えることだけをしているため、
言われなければ点検をすることもおそらくないでしょう。
そしてそれがどうなるかというと、
工事が始まってから、様々な不具合が出てくることになります。
もちろん住宅には見えない部分が多々ありますので、
工事が始まってから追加工事が発生するリスクは常にあります。
ただし、事前に丁寧に家を観察し、当初の計画に含まれなくとも、
めくった時に出てくる可能性のある追加工事の説明を受けていれば、
おそらく驚きは少なく、心の準備はできているはずです。
「言われなかった」から点検しなかった、
と言うのは全面改装に臨む姿勢としては致命的です。
できる範囲ではしっかり建物を観察し、
懸念点は共有しておいてもらいたいところでしょう。

全面改装したのに家が弱くなる？

築40年というのは、この記事を書いた時点では
昭和56年の建築基準法改正以降の建物となります。
これは建築基準法に「新耐震基準」と呼ばれる耐震の考え方が導入されたタイミングです。
ただし木造住宅の耐震診断は、劣化度と呼ばれる住宅の劣化はもちろんのこと、
柱や壁の位置による建物の強度バランスも考慮された形となります。
全面改装の技術力がないリフォーム会社が工事をする多くのケースでは、
「耐震」に関しての提案が盛り込まれません。
なぜなら、顧客が耐震補強をして欲しいと言わなかったから、です。
仮にそうだったとしても、今回想定した上記の計画では「間取り変更」がありました。
実は間取りを変えるとそれだけで耐震性能は変化します。
適切な補強をセットで計画しないと、
元々の住宅よりも耐震性能が低下するということも十分に考えられる訳です。
木造住宅で間取り変更を伴う計画になる場合には、
少なくとも既存建物よりも強度を高める必要があるはずです。
全面改装に関しての認識自体が、会社によっては大きく異なることには
特に注意しておかなければなりません。

提案力の違い

部分リフォームを中心にしている会社や担当者の場合、
基本的に顧客の要望に対して見積りを作成し、
納得してもらえばそのまま工事に進む、というプロセスを繰り返しています。
もちろんそれが悪いという話ではないのですが、
全面改装を考えるような規模が大きなリフォームになる場合、
顧客自身が何をどうすべきか、どのように進めたらよいのかも分からないケースが大半です。
そのためリフォーム会社側には、上手に打合せをリードし、
顧客が「潜在的に求めている理想的な暮らし」に対して
アプローチをすることが必要となります。
つまり、なぜ全面改装を考えているのか、家族事情はどうか、
将来的にどのような生活を望まれているのか、を打合せの中から聞き取り、
形にして選択肢としてお見せするだけの提案力が求められることになる訳です。
提案力に期待ができない会社を比較対象に加えていても、
計画によっては、残念ながらあまり意味がないとすら言えるのです。

全面改装はどこに頼むかがとても重要

以上のように、全面改装と部分リフォームとでは
リフォーム会社に求められるスキルが大きく異なってきます。
そのため、やはり全面改装や大規模リフォームの実績が
本当の意味で豊富な会社に依頼をする必要があります。
ただし一般の人がリフォーム会社の実態を把握するのは非常に難しいことかもしれません。
まずは次のようなポイントを中心にホームページを見てみると良いかと思います。

施工事例に全面改装がどれぐらい掲載されているか

全面改装のような工事の場合、特に顧客の許可が必要になることもあって、
ホームページに掲載された実例が全てとは言い切れません。
ただし例えば水まわり単体の施工事例との量的なバランスを見ると、
概ねその会社がどの価格帯の工事を得意としているかは見えてくるところがあります。

耐震に関する表記があるかどうか

耐震補強工事は木耐協というところが指針を出しており、
それに準じた診断・施工が求められることになっています。
つまり単純な「補強」と「耐震補強」とでは、明確にその内容や基準が異なるのです。
ホームページ上で耐震についてや診断の内容などを詳しく説明している会社は、
やはりその施工において自信をもっていると考えてよいでしょう。
そして耐震補強を必要としないマンションの場合などでも、
マンションを専門とする会社を除いては、技術力を見る上では十分に参考となります。

見きわめが難しい場合はプロに相談する

とはいうものの、頻繁にリフォームをされる方は少なく、
初めてリフォーム会社探しをされる人にとっては、
知らない会社の本質を事前に確かめるのは難しいことかもしれません。

そこで私たちリフォームコンパスでは、全面改装のような大規模リフォームを専門に
リフォーム会社をご紹介させていただくサービスを展開させていただいております。
大規模リフォームを長らく経験してきたスタッフのみで運営しており、
実際にその会社に足を運び、お客様に提案されている資料や図面、工程表、
また工事管理の様子などをあらかじめ色々と見せてもらった上で、
「この会社なら全面改装を安心して任せられる」と判断した会社に限定して
ご紹介をさせていただく形になっています。

またスタッフが経験者のみとなるため、
東京表参道店ではご紹介前に、まずはリフォーム自体の相談にも乗らせていただき、
その上でご希望があれば適した会社をご案内・ご紹介させていただきます。
相談は無料で承っておりますので、
全面改装をお考えの際には、ぜひお気軽にご利用いただけたらと思います。

最後に

全面改装は、単に家を新しくするということ以外にも、
ご家族の暮らしそのものに変化をもたらしてくれる可能性が高くなります。
そしてその計画には、技術力・提案力はもちろんのこと、
顧客の気持ちや考え方、想いをしっかり理解して
一緒に歩んでくれるリフォーム会社の存在が欠かせません。
より良いパートナーを見つけていただくために、
リフォームコンパスがお役に立てればと思っております。

※ご来店については事前にご予約をいただいております。
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