住宅の全面リフォーム 耐震補強の注意点
住宅の全面リフォーム 耐震補強の注意点
木造の戸建て住宅で全面リフォームを計画する時には、
耐震補強が重要なポイントになる可能性があります。
昭和５６年に建築基準法が改正され、それまではなかった耐震基準が導入されることになりました。
逆にそれまでの建物には耐震という概念が入っておらず、
その基準では起こりうる地震の揺れに対して耐えられない可能性があります。
つまり昭和５６年以前の建物は、それ以降の建物と比べて、
大幅に耐震性が劣ると考えて問題ありません。
全面リフォームをするという時点で工事範囲は広く、大きな費用が必要となります。
せっかく大金をかけて綺麗にしたのに、
それが地震に弱いままでは価値がないとも言えるでしょう。
では耐震補強をしておけば、大丈夫かということになりますが、
実は耐震補強自体がどこの業者にでもできるものではない、
ということを知っておく必要があります。
耐震補強工事については、事前に建物を調査し、
建物の既存状態と計画後の形についてそれぞれ耐震診断をしながら計画をします。
ただしその耐震補強が実際の大きな地震に対して効力を発揮するためには、
きちんと手順に沿った施工がされているかどうかが大きな問題となります。
というのも、本来耐力壁に使われるビスやその間隔は全て規定されており、
構造用合板の木の種類や認定を受けた耐震金物の使用など、
非常に細かく決められています。
逆にいうと、きちんと決められた通りの施工ができていなければ、
一見耐力壁風に作られていても、地震の力に対抗できない可能性があるということです。
しかもそれが築何十年も経過した建物に対して施工される訳です。
不測の事態や現場状況に合わせて、最適な方法で施工されていなければなりません。
あらかじめ会社側がどうするかを決めておかなければ、
大工さんが施工しやすい方法で誤った工事が行われてしまう可能性が多分にある訳です。
これが実はかなり難しいことであり、実績に伴うノウハウが必要になります。
そしてそれがしっかりできる業者というのは、
耐震補強工事の施工について、マニュアルをしっかりと用意しているものです。
一般の施主にとって、その中身はなかなか理解できないとは思いますが、
少なくともしっかりと基準が決められているかどうか、
といったところは感じることができるかと思います。
またその耐震補強に対する説明の仕方によっても、
その会社や担当者の理解力が判断できる場合も多いと思います。
つまり耐震補強工事を計画する時には、
その業者が本当に耐震補強ができるのかどうかを判断する必要があります。
会社の施工メニューに「耐震補強」が謳われているからと言って安心してはいけません。
耐震診断ソフトを購入してできると言っているだけの会社なのか、
それとも何十件、何百件と耐震補強工事を手掛けている会社なのか、
見きわめていくことは、自分たちの命を守ってくれる家に大きく影響する部分になります。
ぜひじっくりと見きわめて、判断していただけたらと思います。
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