全面リフォームの資金計画

住宅の全面リフォームを計画する場合、資金計画も当然ながら必要になります。
そのため、まずはどのようなものが必要になるのかを
あらかじめ知っておくことが大切です。

まず中心になるのは、リフォーム自体の工事金額です。

全面リフォームにおいては、家の状態や立地条件、
希望される内容はもちろんのこと、法律上の制限なども影響を受けます。
そして業者さん毎の価格帯や見積もり自体の内容によっても変わってきます。

見積もりの内容というのは、
特に住宅のリフォームの場合には、
できあがった既製品を購入する訳ではありませんから、
簡単に言うと全ての工事内容がお客様ごとの注文次第ということになります。
ただそれら全てを事細かく打合せをしてからというのでは
金額の目安もわかりづらいため、
リフォーム会社側からは一旦「提案見積もり」という形で見積もりが出てきます。

つまり見積もりの段階では、
材料の種類や質、グレード感はもちろんのこと、
どこまで解体するか、下地をどの程度やり替えるのか、
足場や養生といった仮設工事をどの程度行うのか、といったところは、
業者から提示されたものでしかない訳です。
商品的なものだけでなく、施工方法にまでそれが及ぶため、
十分にその内容を確認する必要があります。

例えばフローリング一つを取っても、
使用メーカーのどのグレードのものなのか、
あるいは無垢材なのか挽き板なのか突き板なのか、
そして下地をやり替えるのか上貼りをするのかによって金額は変わってくるのです。
それらが部材一つ一つに対して違いとして出てきます。

中には「仕様を統一して比較すれば良い」という意見も見られますが、
住宅を構成する無数のパーツ毎にある仕様を全て統一するというのは、
あまり現実的ではありません。
また会社ごとに取引実績上、得意とするメーカーがあったりすると、
割安で提供できる商品が提案されることもあり、
顧客側にとって不利益はありません。

つまり工事金額については、やはり比較検討が必要で、
事前に必要となる工事を想定することは難しいと言えます。
当初はあくまでも希望の予算として業者さんに伝えること、
また出てきた見積もりを修正しながらまとめていくことが必要となります。

そして忘れてはいけないのが別途工事とされる内容や追加費用についてです。

カーテンや照明器具、エアコン、家具、家電などは建物には通常は含まれませんし、
ガス工事も会社によっては別途工事となることがあります。
また各種申請費用や職人さんの駐車場代が工事以外に必要なこともあります。

また全面リフォームとなると、追加費用が発生した場合に、
その金額が大きくなってしまう可能性があります。
リフォームの特性として、
どうしても工事を始めてからでないとわからない部分もあり、
追加費用そのものを完全に防ぐことは難しいかもしれません。
そのため、業者さんには必ずどのぐらいの追加費用がかかる可能性があるのかを
あらかじめ聞いておく必要があります。
過剰な追加費用を防ぐ効果も期待できますし、
それらの可能性を見越して予算組みをしておくとある程度安心できます。

どうしてもリフォームの工事は金額が予測しづらい側面があります。
そのため、やはりリフォーム会社に提案という形で協力してもらいながら、
じっくりと相談し、計画を進めていく必要があるのです。
だからこそリフォーム会社の多くは無料で提案・見積もりまではしてくれます。
ある程度計画内容をまとめなければ
お客様も判断ができないことをよく理解しているからです。

資金計画の部分まで相談でき、
親身になって相談に乗ってくれるような担当者と出会えると、
より安心して進められるのではないかと思います。

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