大規模リフォーム　費用に関する注意事項

住宅の大規模リフォームの費用について、重要なポイントがいくつかあります。
そのひとつは、追加費用です。

追加費用の問題

通常、リフォームというのは既存の住宅を触りますので、
事前に把握できないところが多く存在します。
もちろん、前もって色々な調査をしてから判断し、
見積りというプロセスになると思いますが、
それでも見えない部分というのは、実はかなりあるのです。
例えば床下の調査をしてもらったとしても、
壁の中に密かに雨が伝って腐っていたりすることや
入って行けなかった部分の基礎の劣化など、
調査はあくまでも「確認できた範囲」と考えておくべきです。
すると、工事に入り解体した後に、
見えない部分から不具合が出てきた場合は、
追加費用を請求されることがあるのです。

部分リフォームの場合は、
その金額がとんでもなく大きくなるという可能性は少ないのですが、
大規模リフォームの場合は、
思いもよらなかった追加費用が請求されることがあり得ます。
そうなると、最初の見積り金額で判断することが意味をなさないことになってしまいます。
特に築年数の古い住宅の大規模リフォームを考えたときは、
要注意事項だと思います。

そこで、業者さんによっては
後から判明した不具合については、費用をいただきません
という仕組みで行っていることがあります。
また完全に無料とはいかないけれど、
出来るだけ負担の少ないような対応をしてくれる業者もあります。
大規模リフォームを考えるときには、
必ず追加費用について確認しておく方が良いでしょう。

見積もり金額の比較

次に、価格の比較をするときの判断基準です。
実はリフォームの工事内容というものは、各会社によって大きく異なることがあります。
もちろん、提案の工事範囲が異なる、ということはあるでしょうが、それを除いても
例えば、比較対象が同じフルリフォームだったとしても、内容がかなり違っていたりするのです。
下地からすべて撤去してしまって、骨組み以外は一からやり替えていくのもリフォームですし、
仕上げ材だけを取り除いて表面的に新しくしていく、というのもリフォームになります。
全部触っているからフルリフォームで同じだ、と思っていても
実はまったく違っていることもあるのです。

そして、それはどちらが正しいという訳でもありません。
コストを抑えながら綺麗にしていこうと思うと、使える下地は残していくべきかもしれませんし、
中途半端な工事では仕上がりが悪くなってしまうことが予想される場合には、
下地からやり替えていく必要があると言えます。
つまり、家の状態・顧客の本当の要望・コストをトータルで判断し、
提案してくれるようなところが、理想的だと言えるのです。

オプションとされるもの

次に、オプション項目の内容です。
自動車を購入しようとする場合にでも、オプションの設定があるように、
家を触るときにも、通常はオプション項目と呼ばれるものがあります。
これは見積書の中に含まれていないケースも多く、
単純に出てきた見積金額だけを見ていると
思わぬ出費につながる可能性もあります。
そして自動車と違って、建築でのいわゆる「オプション」と呼ばれるものは、
種類も金額も多岐にわたるのです。
例えば、最初に要望として伝えていたからと言って、
それが見積りに入っているとは限りません。
担当者から見て本当に必要だろうか？と思われる場合に、
別途として記載されていたり、
悪いケースでは、あえて見せかけの金額を安くするために、
別途項目を増やして表記したりすることがあります。
本当に必要な工事内容が別途扱いにして、後から請求されてしまうと、
予算として大変なことになります。
安易に総額ばかりに目が行きがちになりますが、
何が入っていて何が入っていないのか、というところは
きちんと担当者から説明を聞いておく必要があります。
質問もどんどんしておくべきでしょう。

また、建物の建築費以外に必要な費用も把握しておく必要があります。
分かりやすく挙げると、カーテンや家具、照明器具、
空調設備や電化製品などのインテリア商材系のものと
引っ越しや工事中の仮住まいの家賃など、
工事中の生活に関する費用などがその代表例と言えるでしょう。
前者は嗜好やデザインによっても大きく金額が変わりますので、
計画自体がまとまっていない初期の段階では、あまり提案されることがありません。
むしろ、積極的に提案しない会社も多くありますので、
場合によっては自分たちで計画しなければなりません。
また工事中の仮住まい費用などは、
工事内容が決まって、いつからいつまで工事をするかという計画ができなければ、
当然計画していくことができません。
つまり必要だとは分かっているが、
後回しになってくる費用と考えておかなければならないのです。

これらについても、リフォーム会社によっては、相談にのってくれたり、
対応する術をもっていたりするところがあります。
まずは自分たちの暮らしに必要な工事・プランを相談しながらまとめ、
建物以外の費用も含めた資金計画を立てていく必要があります。
総合的に相談に乗ってくれるかどうか、という点も
会社選びの判断基準に含めて考えていくべきだと言えます。

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