ローンといえば、銀行だけだと思っていた。
しかし、諸費用が大きく、借りた金額では、提携のローンの方が、かなり安かった・・・

ローンや税金については、
リフォームそのものという事ではないにせよ、
知らないとかなり損をするケースがあります。
そして、そのほとんどが、「あとで知っても、返ってこない」ものです。

例えば、
通常、銀行で住宅ローンを利用する場合、
抵当権の設定を求められます（担保を取る）。
ですから、リフォームの代金に利率だけを考慮するのみでは、計算が狂います。

固定や変動と言われる比率の他に、
抵当権の設定費用や、その他諸費用で数十万円を要することがあります。
諸費用は大体が現金で必要なため、
手元の資金が不足するとたいへんです。

他にも、父親名義の建物を息子がローンを組む、
というケースでも、ローン減税が受けられなかったり、贈与税の対象になったり、
と、大変損をしてしまうことがあります。

また、リフォームでも「減税」を受けられることがあります。
上記のローン減税の他に、
耐震や省エネ、バリヤフリーなどで一定以上の工事を行う場合、
所得税や固定資産税の減税を受けられる訳です。

減税についても、工事後とは言え、期限がありますから、注意が必要です。
そもそも減税制度や、補助金などの利用について、業者側から提案が必ずあるかと言えば、
そうでないケースもあると思われます。

補助金については
耐震や介護など、事前に行政に申請し、決定通知が下りてからの着手となるものです。
逆に、先に着手してからの申請は不可で、
知らないと数十万～百万単位の補助金をふいにするケースがあります。

これらの情報は市役所や広報でも手に入りますが、
工事内容が合致するか否かで必ず使える、という訳では無いので、
出来れば契約前に、利用したい旨や工事内容の合致について、
業者と事前にすり合わせておくことが大切です。

大規模リフォームで「ローンや税金で損をしない」ように、
ローンや税金相談にも経験豊富な業者を選択したいものです。
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