耐震診断のために必要なこと
耐震診断のために必要なこと
一戸建ての木造住宅の耐震診断をするためには、
その住宅についての詳しい現地調査が必要になります。
現地調査というのは、単に間取りを描き起こすだけではありません。
寸法はもちろんのこと、
柱や壁の位置と種類、窓や出入り口など開口部の位置と大きさ、
建物自体の劣化具合、基礎の形状と状態がどうか、
屋根の種類や葺き方、そして状態など、
解体を伴わない調査の場合でも、現状を把握するためにかなり詳しい調査が行われます。
既存の状態を「建物の診断条件」として、
その家の建物の強さと建築基準法で本来必要とされている強さとを比較して数値判定を行います。
例えば、必要とされる強度が１００であるところに、現状の強さが１００あれば「評点：１.０」となり、
建物の強さが２０しかなかったとしたら、「評点：０.２」と診断されることになります。
ここで大切なのは、耐震診断そのものが
「計算用のソフトを持っているかどうか」によるものではないということです。
現状の建物の状況をしっかりと把握し、正しく入力しなければ、
必然的に耐震評点が異なることになります。
逆に診断ソフトの画面上で、条件を少しいじるだけで評点が変わるため、
下手をすると、「客側にとって印象の良いように」操作することさえできてしまいます。
リフォームの際の比較検討で、会社ごとに耐震評点が異なるというのは、
こういうところから出てきます。
ただし、一般的に木耐協（日本木造住宅耐震補強事業者協同組合）が診断の指針を出しており、
国や行政もそれに沿った診断や補強を求めていますので、
きちんとした業者の間での違いは、
あくまでも会社としての条件基準や既存建物の判断の違いからくる場合があり、
一概に数値の違いに対して不信感を持つ必要はありません。
また、行政の多くは耐震診断や耐震補強に対して助成金を用意しています。
それらを利用する際には、各行政の建築指導課などがその診断内容をチェックする仕組みになっており、
診断の違いを過度に心配する必要はありません。
（耐震助成金は自治体ごとの予算枠が異なり、年度ごとに消化すると終了するため、
工事時期を含めてリフォーム会社とその利用について相談をする必要があります。）
リフォーム会社は非常に数多く存在していますが、
耐震補強を適切に診断・計画できる会社というのは、実は非常に限られた存在です。
ソフトを持っているからできますよ、というレベルでは、
到底正しい診断と補強計画の作成は難しいかと思われますので、
まずはその実績と技術力を見きわめた上で相談することが必要になります。
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