中古住宅購入後の全面リフォーム注意点
中古物件の住宅を購入して、
全面リフォームをするというケースが増えてきています。
増えてきている要因としては、
おそらく新築の価格が高騰する中、
新築を建てるということよりも安くつくことが主な理由なのかと思います。
ただしそこには注意点があります。
それは、土地だけを購入するのとは異なり、
既にある中古の建物自体の状態によっても費用が大きく異なる可能性があるため、
本当に費用が安くつくのかをよく確認しなければならないということです。
当たり前のようにも思えますが、
これが思いの外、しっかり出来ていないことが多いのです。
というのも、中古物件の場合には特に、
既にあるその物件を「買いますか?」「買いませんか?」の二択しかなく、
しかもエリアや立地条件的に人気があったりする場合には、
決断を急かされてしまうという側面があるからです。
結果的に、例えば不動産屋さんが用意している図面だけで
概算の見積りを依頼したりすることにもなります。
ところが残念なことに、建築会社が扱う図面と
不動産屋さんが販売のために用いる図面とでは全くの別物となります。
本来戸建て住宅であれば、
・基礎に不具合がないのか
・地盤に傾きはないか
・構造上の骨組みに問題はなさそうか
なども加味して見積りを作成する必要があります。
ところが不動産屋さんが用いる販売図面には、
細かな寸法すらも表記されておらず、
極端には不動産屋さんが手描きとは言わないまでも、
簡単なソフトでささっと仕上げた間取り図だったりします。
建築業者から見て必要とされる情報がことごとく入っていなかったりするのです。
マンションの場合も油断はできません。
いざ工事をしようとすると、搬入経路や駐車スペースに問題があったり、
マンションの管理規約が一般的なもの以上に厳しく、
使用材料などに大幅に制限がかけられている、といったケースもあります。
つまり、判断を急かされる環境の中、
リフォーム会社がきちんとした概算見積りを用意することも
難しい状況があるということです。
とはいえ、一般的に中古物件の場合、
不動産の仲介業者さんやオーナーにお願いをすれば
事前に建物の調査をさせてもらえるケースの方が多く、
「リフォームをしようと考えているので」と言えば、概ね受け入れてもらえます。
購入に値するのかどうかも含めて、
買おうとする物件がどのような状態なのかは、
専門のリフォーム会社にプロの目線で見てもらい、
きちんとした見積りを出してもらって判断したほうが、後々のトラブルも少なくて済みます。
また資金計画の上でも購入の判断時にリフォーム会社に相談をしておくメリットがあります。
不動産会社では工事そのものについては全く知識がないため、
例えばリフォームの際に使える助成金などについては知りません。
またローンを組む上でも、
必ずしもリフォーム費用と購入費用を一本化できるとは限らないため、
十分に相談しながら進めていく必要があり、
そのためにはリフォーム会社の存在が不可欠となります。

購入の手続きそのものについては、
不動産会社に相談という形でもちろん問題はないのですが、
中古物件とそのリフォームという計画がセットになる場合、
・建物そのものの状態と必要となる費用
・資金計画について
・リフォーム工事で使える助成金
・税金に関すること(減税等)
など色々と相談先が欲しくなるものです。
その相談先としては、やはり熟練のリフォーム会社が適しており、
信頼のできる会社との出会いがとても重要だということになると言えるでしょう。
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